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特集記事 |
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がんの代表的な治療法には、「外科療法」いわゆる手術、「化学療法」、「放射線療法」があり、
「がんの三大治療法」といわれています。
最も根治性が高いのは「手術」ですが、一方で身体や臓器の欠損を伴い、
患者の身体的負担は大きいといえます。
「化学療法は」一部のがんを除き根治性が高いとはいえず、副作用も強いのですが、
全身にほぽ均等に作用するため、全身に転移したがんには有効です。
「放射線療法」は「化学療法」のように全身への働きかけはできませんが、
他の治療法との組み合わせでの効果も大きく、患者の身体的負担が最も小さいため、
今後も注目されています。
重粒子線治療の費用は、先進医療では一律314万円、それに入院費や検査費がかかります。
先進医療自体には、健康保険、高額療養費制度による助成などを一切受けることができません。
ただ、診断のために必要なCT、MRIなどの検査、入院費、薬代などは健康保険が適用となり、
これが一定の金額を超えれば高額療養費制度も利用できますし、
確定申告をすれば医療費控除として、払い戻しを受けることもできます。
任意で加入している生命保険、医療保険などについては、先進医療がカバーされているか、
ご自身の加入している保険の約款をよく確認してください。
なお、照射回数と金額は関係ありません。例えば、前立腺がんの治療で20回照射しても、
初期の肺がんで照射が1回ですんだ場合も、同じように314万円かかります。
●重粒子線とは
重粒子とは一般的に電子より重い粒子のことをいい、
これを高速に加速したものは重粒子線と呼ばれます。
重粒子を高速に加速すると物質を変化させたり、エネルギーを与えたりできるようになります。
一般の放射線治療ではX（エックス）線を用いるのに対し、重粒子線治療ではこの重粒子線を用います。
ここでは、重粒子線とは、重イオン線なかでも炭素イオン線のことを意味します。
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【放射線の種類】
1.光子線
1.エックス線(加速器から発生)
2.ガンマ線(放射性物質から発生)
2.電子線
3.重粒子線
1.非荷電粒子線
1.中性子線
2.荷電粒子線
1.重イオン線（炭素イオン線、ネオンイオン線など）
2.陽子船線、ヘリウムイオン線
3.パイ中間子線
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●重粒子線の特徴
がん細胞に対して生物学的に高い効果を有するという特徴と、
がん病巣への線量集中性が優れているという物理学的特徴があります。
ここで、重粒子線の特徴をX線と比較すると、重粒子線の効果の高さが分かります。
①細胞破壊力が強い
放射線の照射量と細胞の生存率を、X線を照射した場合と、坐粒子線を照射した場合で比較してみます。
X線を照射すると、照射量に応じて細胞が破壊され、生きている細胞が少なくなります。
X線と比べて、重粒子線を照射した方が、生きている細胞が極めて少なくなり、
細胞破壊力が強いことが分かります。
②がん細胞に生じた損傷が治りにくい
がん細胞に放射線を照射すると、がん細胞のＤＮＡが損傷を受けます。
重粒子線は、ＤＮＡに致命的な損傷を与えることが確認されており、
がん細胞が修復しにくいという効果があります。
③がん細胞がどんな状態でも効果が高い
がん細胞は、分裂とＤＮＡ合成を繰り返しながら増殖しています。
がん細胞が増殖する際の周期は、分裂期(Ｍ期)→休止期(ＧＩ期)→ＤＮＡ合成期(S期)→
休止期(Ｇ２期)→分裂期です。
X線を照射した場合、ＤＮＡ合成期にある細胞の方が、殺細胞効果が低くなっています。
一方、重粒子線の場合、ＤＮＡ合成期でも分裂期でも、同じように効果が高く、
がん細胞がどんな状態にあっても効果が高くなっています。
④酸素が少なくても効果がある
がん細胞が増殖すると、がん細胞の一部に酸素が十分届かないために
酸素濃度が低いところができます。
基礎実験よりX線治療では、このような酸素濃度が低いところには、あまり殺細胞効果が見られないと
考えられています。
一方、重粒子線による治療では、酸素濃度が低い部分の細胞も破壊されますので、
がん治療に大きな効果を発揮します。
⑤重粒子線ならではの優れた線量分布
X線は、体の浅い部分で強く、しだいに減衰していきます。
一方、重粒子線には、体の浅いところで弱く、ある一定の深さで急に強くなる性質があります。
このため重粒子線の効果をがんに集中させることができるので、
がん細胞を「狙い打ち」することが可能です。
●適応となっている疾患
肺や肝臓など「実質臓器」と呼ばれる臓器や、
ほかの方法では治療が難しい部位が対象となっています。
重粒子細治療で臨床試験が行われた主な部位は、「脳、頭蓋底、眼、眼窟、頭頚部、食道、肺、
肝臓、すい臓、子宮、前立腺、直腸（局所再発）、骨・軟部組織」です。
●重粒子線治療を受ける条件
重粒子線治療を受けるためには、少なくとも以下の３つの条件に当てはまるか否か
最初に確認しています。
①がんであることをきちんと告知されているかどうか。
治療について正しく理解するために、まず患者様自身ががんであると認識していることが必要です。
②広範な転移がないかどうか。
特に元の場所から離れたところの転移（遠隔転移）が何個もある場合、
基本的には重粒子線治療を行うことはできません。
③過去に放射線治療を受けていないかどうか。
かつて放射線治療を受けたことがあるところに、重ねて重粒子線を照射した場合、
どのような副作用が起こるのか、今のところまだ分かっていないためです。 |
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サラリーマン世帯の7割以上の親は、子供に望む最終学歴は、大学・大学院卒業になっています。
実際の所、大学や短期大学などへの進学率は年々上昇し、平成18年度は全体で52.3％になっています。
子供の未来をつくる経済的負担は少ないありません。
教育費は総額を示すことも大事ですが、その内訳をしっかりと把握する必要があります。
子供のライフステージに合わせた年間学習費を押さえておくことが重要になります。
学校の種別ごとに学習費の内訳が変わりますし、塾などの費用の学校外活動費を考えておく必要があります。
では、実際に教育費はいくらぐらいかかるのでしょうか？
高校までの１年に必要な学習費用は、私立・公立によって全く異なります。
公立に通っていると仮定した場合、小学校で約31万円、中学校で約47万円、高校で約52万円と
子供の成長に伴い、1年のかかる学習費用は上昇していきます。
大学生の生活費や下宿費等を加算した教育費の総額は、
オール公立コース(自宅)で、約1、000万円
オール私立コース(自宅)で、約2,000万円
となっているようです。
高校や大学は受験費用や入学金などで一時的に多くの費用が必要となります。
子供のライフステージを意識した積立の計画を立てる必要があります。
積立みて、学資保険で準備する方法もあれば、貯蓄で準備する方法もあります。
また、一家の大黒柱に「万が一」のことが起こった場合、子供が安心することのできる
保障の準備をしておく必要があります。
「万が一」がなくとも、必ず必要となる教育資金の準備と、
働けなくなった時（死亡、介護状態、長期入院）などの「万が一」にも備えておく必要があります。
「貯蓄をすれば大丈夫」「学資保険を準備すれば大丈夫」ではなく、
ご自身に起こりうる「万が一」を把握し、
現在準備している保障内容で「安心」できるかを是非確認してください。 |
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厚生労働省の調査によると、男性・女性ともに65歳時点での平均余命が延びています。
長生き社会となっている一方、女性の方の介護を要する期間が長くなっています。
平均余命が長くなると、要介護の期間が長くなる可能性が考えられます。
現在の日本では、高齢者は死に至るまでに平均5～6年間の要介護生活を
余儀なくされている方が多いようです。
よって、身内の方への経済的な負担も重いものになっています。
厚生労働省の公表資料では、高齢者に限らず、要介護生活者が終末期1年間に要する医療費は、
1人あたり平均で320万～370万円とのことです。
もし要介護状態になってしまったら、有料老人ホームで高額ですが良質な介護を受けることができます。
公的介護保険の介護認定を受ければ、要介護高齢者の経済的負担は少なくないますが、
問題などは、公的介護保険の給付対象に判定される人が少なく、多くの方が年金以外の収入がない
高齢者であるということです。
そうすると、介護は近親者に頼らざるを得なくなり、配偶者や子供などご親族の方々の
「介護する負担」はとても重くのしかかってきます。
公的介護保険を利用したとしても、介護状態となった「万が一」のために資金準備や
介護のための人の確保を考えておかなければなりません。
親子が同居するのかしないのか、近隣に住むのか遠方なのか、といったことも
人生設計の重要な要素に数えなければなりません。
「老後資金の確保」を考えるとき、必要になるかもしれない介護費用 約400万円/年
を念頭におかなければなりませんが、
趣味やボランティアなどの充実した老後生活を送り、
介護状態の「万が一」を少しでも回避できるよう、
自助努力が必要なのではと思います。 |
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死亡原因のトップは、26年連続「がん」
厚生労働省 2006年人口動態統計の概況によりますと、
死因のトップは、26年連続で「がん」でした。
出生数は109万人で、6年ぶり増加しています。
「合計特殊出生率」は、1.32で前年を上回っています。
死亡数は108万人、婚姻件数は73万組、でそれぞれ前年を上回り、
離婚件数は、25万組で前年を下回っています。
2006年の1年間で生まれた子供の数は、109万2662人で、前年より3万132人増加しました。
また、一人の女性が生涯に産む子供の数「合計特殊出生率」は
前年を上回る1.32で、6年ぶりに上昇しました。
死亡数は108万4488人で、前年より692人増え、
死亡串（人口1,000対）は、8.6で前年と同率でした。
死因の1位は「がん」で、全死亡者に占める割合は、30.4％に達しおり、
1981年（昭和56）以来、連続26年、1位となっています。
婚姻件数は73万973組で、前年に比べて、1万6708組の増加となりました。
平均初婚年齢は夫30.0歳、妻28.2歳で、夫・妻とも前年より0.2歳上昇しています。
離婚件数は、25万7484組で、前年より4433組滅りました。
●出生数と死亡数（出生数は、前年より3万132人増えています。）
2006年の出生数は109万2662人で、前年より1万132人増え、6年ぶりに増加しました。
出生数は、第1次ベビーブーム期の1947～1949年（昭和22～24）に生まれた女性が
出産したことにより、1971～1974年（昭和46～49）には、第2次ベビーブームとなり、
1年間に200万人を超す出生数になりました。
しかし、1975年（昭和50）からは減少に転じ、1992年（平成4）以降は、120万人前後で
推移してきましたが、2001年（平成13）からは5年連続で減少し、今回6年ぶりに増加しました。
また、出生率（人口1,000対）は、今回8.7で、前年の8.4を上回っています。
母の年齢（5歳階級）別にみると、2006年は19歳以下、25～29歳、45歳以上で減少しましたが、
20～24歳、30～44歳が増加しました。
第1子出生時の母の平均年齢は、上昇傾向で29.2歳、前年を0.1歳上回っています。
●「合計特殊出生率」は 1.32 で、6年ぶりに上昇
1人の女性が生涯に産む子供の平均数「合計特殊出生率」は1.32で、6年ぶりに上昇しました。
「合計特殊出生率」は、1965～1974年（昭和40年代）には、ほぼ2.1台で推移してきました。
1975年（昭和50）に、2.00を下回ってからは低下傾向が続いていましたが、
今回は前年の126を上回りましたた。
年齢（5歳階級）別にみると、15～19歳と45～49歳を除く各年齢階級で上昇しました。
都道府県別にみると、最も高いのは、沖縄県の1.74で、次いで宮崎県1.55、島根県1.53
の順となっています。
最も低いのは、東京都の1.02で、次いで北海道1.18、京都府1.19と、
大都市を含む地域で特に低くなっています。
●死亡数は前年より692人増える
死亡数は108万4488大で、前年の108万3796人より692人増え、
死亡率（人口1,000）は8.6で、前年と同率です。
死亡数は1955年（昭和30）以降は、70万人前後で推移してきましたが、
1990年（平成2）からは80万人以上になり、今回で4年連続して100万人を超えました。
高齢者数の増加を反映して75歳以上で増え、死亡数の約6割を占めています。
●婚姻と離婚（婚姻件数は前年より１万6708組増える）
婚姻件数は73万973組で、前年の71万4265組より１万6708組増え、
婚姻率（人口1,000対）は、5.8で前年の5.7を上回っています。
婚姻件数は、1970～1974年（昭和40年代後半）には100万組を超え、婚姻率も10.0以上となり
結婚ブームとなっていましたが、その後、組数・率とも傾向となり、
1988年（昭和63）からは増加傾向をみせ、1993年（平成5）以降は、ほぼ横ばい状態で
推移していました。
2002年（平成14）からは4年連続減少していましたが、今回5年ぶりに増加しました。
平均初婚年齢は夫30.0歳、妻28.2歳で、夫・妻とも前年より0.2歳上昇し、
2001年（平成13）からの5年間で1歳上昇しています。
一方、再婚の割合は、夫は18.8％、妻は16.3％で、
前年に比べ夫は0.6ポイント、妻は0.3ポイント増えています。
●全国で最も初婚年齢が高いのは、夫・妻とも東京都
都道府県別に平均初婚年齢をみると、最も高いのは、夫・妻ともに東京都で、
夫は31.3歳、妻は29.3歳になります。
これに対し、最も低いのは、夫は宮崎県で28.7歳、妻は福島県で27.3歳となっており、
東京都の初婚年齢が高いことを示しています。
●離婚件数は前年を下回る
離婚件数は、25万7484組で、前年の26万1917組から4433組減少しました。
離婚件数は1964年（昭和39）以降増え、1983年（昭和58）をピークに、
いったんは減少しましたが、1991年（平成3）から再び増え、
2002年（平成14）まで増加を続けてきました。
しかし、2003年（平成15）、13年ぶりに減少し、今回まで4年連続で減っています。
離婚率（人口1,000対）は、2.04で前年の2.08を下回っています。
また、離婚件数を同居期間別にみると、ほぼすべての期間で減っていますが、
5～10年でわずかながら増えています。
●三大生活習慣病の死亡状況
三大生活習慣病の死亡率１位〈がん〉、2位心疾患、3位脳血管疾患
・「がん」死亡率260.9（人口10万対）、死亡者割合30.4％
死亡原囚の1位は「がん」で、32万9198人に達し、全死亡者こ占める割合は30.4％に及び、
死亡者のおよそ3人に1人「がん」で死亡したことを示しています。
「がん」は、1981年（昭和56）に、「脳血管疾患」に代わり、1位になって以来増え続け、
連続26年死亡原因の1位を占めています。
・心疾患死亡率137.0（人口10万対）、死亡者割合15.9％
死亡原因の2位は「心疾患」で、17万2875人になり、全死亡者に占める割合は15.9％。
「心疾患」は1985年（昭和60）に、「脳血管疾患」に代わり、2位になって以来、
死亡数・率とも上昇傾向にありましたが、1990年代（平成2～11）に入って低下。
1995年（平成7）、1996年（平成8）は、「脳血管疾患」に抜かれて3位に下がりました。
しかし、1997年（平成9）からは再び「脳血管疾患」を抜いて2位に浮し、
その後も死亡数・率とも上昇傾向を示しています。
●脳血管疾患 死亡率101.6（人口10万対）、死亡者割合11.8％
死亡原因の3位は、「脳血管疾患」12万8203人で、全死亡者に占める割合は11.8％。
「脳血管疾患」は1951年（昭和26）に結核に代わり1位になりましたが、
1970年（昭和45）をピークに低下しはじめ、1981年（昭和56）「がん」に抜かれて
2位に、1985年（昭和60）には、「心疾患」に抜かれて3位に下がりました。
しかし、1995年（平成7）、1996年（平成8）は、「心疾患」を抜いて2位に浮上しましたが、
1997年（平成9）からは、また3位に下がっています。
このように、1995年・、1996年の「心疾患」「脳血管疾患」の死亡数・率が
変化しているのは、死亡統計の基礎になる「死亡診断書」が、1995年（平成7)1月に
改訂されたことなどによる影響が大きいと思われます。
また、全死亡者に占める生活習慣病（「がん」「心疾患」「脳血管疾患」の計）の割合は、
58.1％に達し、生活習慣病の怖さを示しています。
●性別・年齢階級別にみた主な死亡原因
・「がん」による死亡、男性は60歳代で、女性は50歳代でピーク
死亡原因を性・年齢（5歳階級）別にみると、男女とも5～14歳では「不慮の事故」や
「がん」の割合が、15～19歳および20歳代は「不慮の事故」や「自殺」の割合が多く、
30歳代、40歳代では「自殺」や「がん」が多くなっています。
40歳代からは年齢が高くなるに従って「がん」の割合が多くなり、
男性は60歳代で、女性は50歳代でピークに達し、それ以降は男女とも「心疾患」
「脳血管疾患」「肺炎」の占める割合が、年齢が高くなるとともに多くなっています。
●「がん」部位別死亡の傾向
「がん」による死亡、男性は「肺がん」が圧倒的1位、女性は「大腸がん」がトップ
（※大腸の「がん」は、結腸の「がん」と直腸S状結腸移行部及び直腸の「がん」）
「がん」の部位別死亡数。
男性は1位が「肺がん」4万5927人で、
2位の「胃がん」3万2732人を、1万3195人も上回っています。
男性の「肺がん」は、1993年（平成5）に1位になって以来、年々J上昇、
死亡率（人口10万対）は、今回74.6に達し、
「胃がん」との差は21.4にまで広がっています。
女性の1位は「大腸がん」1万8653人で、
2位の「胃がん」1万7670人との差は、983人で、4年連続でトップです。
女性の「大腸がん」は、1955年（昭和30）の2,160人から緩やかに増えたのに対し、
「胃がん」は、1960年代（昭和35～44）をピークに緩やかに減り、
2003年（平成15）初めて「大腸がん」と「胃がん」の順位が入れ替わりました。
●都道府県別・三大生活習慣病（成人病）死亡率
「がん」と「脳血管疾患」の死亡率１位は秋田県、「心疾患」は愛媛県
・「がん」死亡率ワースト3 秋田件、島根件、和歌山件
都道府県別に三大生活習慣病の死亡率（人口10万対）をみると、「がん」は、
前年同様、秋田県が最も高く、次いで島根件、和歌山県、山形県、山口県の順です。
前年と比べると、今回山形県がワースト5に入り、高知県がワースト5からはずれました。
・「心疾患」死亡率ワースト3 愛媛県、高知県、鳥根県
心疾患の死亡率は、前年同様、愛媛県が最も高く、次いで高知県、島根県、山口県、
和歌山県となりますが、前年と比べると、山口県がワースト5に入り、岩手県が
ワースト5からはずれました。
・「脳血管疾患」死亡率ワースト3 秋田県、岩手県、長野県
「脳血管疾患」の死亡率は、秋田県が前年の3位から1位になり、これに岩手県、
長野県、山形県、高知県が続き、前年と同じ県がワースト5に入っています。
「がん」、「心疾患」、「脳血管疾患」とも、死亡率が最も低いのは沖縄県です。
次いで神奈川県、埼玉県などが続いています。 |
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